新職業性ストレス簡易調査票（80項目）とは？

57項目版（職業性ストレス簡易調査票）は2000年代初頭に開発され、ストレスチェック制度の標準として定着してきました。一方で制度施行から年数が経ち、現場からは「集団分析の結果を職場改善にどう結びつけるか」「ハラスメントや離職予防にもデータを活用したい」という声が上がるようになりました。

こうしたニーズに応えるため、東京医科大学の研究班を中心に「新職業性ストレス簡易調査票」が開発されました。57項目の枠組みを保ちつつ、職場のソフト面（人間関係・組織風土・働きがい等）を補強する設問群が追加されています。

80項目版は、57項目版の設問をすべて含み、さらに約23項目を追加した構成です。追加項目は職場のソフト面に関するもので、おおまかに以下のテーマをカバーしています。

労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度では、高ストレス者の判定は厚生労働省の実施マニュアルに沿って行います。判定は57項目部分で行えるため、80項目版を採用しても法令対応には支障ありません。

追加23項目は、高ストレス者判定そのものではなく、集団分析や職場改善の参考情報として活用するのが基本的な使い方です。「高ストレス者×ハラスメント被害」「高エンゲイジメント部署の特徴」のようなクロス分析が可能になります。

次のような事業場では、80項目版の導入を検討する価値があります。

80項目版を採用する場合、設問数が増えるぶん受検時間が長くなります（12〜15分目安）。受検率を確保するため、受検期間を長めに設定する、繁忙期を避ける、未回答者へのリマインドを丁寧に送る、等の運用配慮が重要です。

また、追加23項目を集団分析でどう使うかを衛生委員会・実施者と事前にすり合わせておかないと、データを取っただけで活用されない事態になりがちです。「ハラスメント設問のスコアが下がっている部署にどう介入するか」を含めて運用設計してください。